J.フロント リテイリング（JFR）の2023年2月期連結決算（国際会計基準）は、小売業の売上高に相当する総額売上高が前期比15.3％増の9987億円だった。主力の大丸松坂屋百貨店による百貨店事業が、コロナの行動制限がなくなったことで回復した。引き続きラグジュアリーブランドや時計・宝飾品などの高額品がけん引した。
売上収益は同8.5％増の3596億円、営業利益が同2倍の190億円、純利益が同3倍の142億円だった。
百貨店事業の総額売上高は同18.4％増の6579億円。既存店売上高はコロナ前の19年度に比べて2.2%減、18年度と比べて7.8％減まで回復した。ただ店舗によってばらつきがあり、ターミナル立地の大丸東京店や大丸梅田店は戻りが遅い。一方で、固定客に強みを持つ大丸神戸店の売上高は839億円（19年度実績は744億円）、松坂屋名古屋店は1177億円（同1163億円）とコロナ前を上回った。高額品の消費を支える外商売上高は前期比18.0%増の1727億円で、百貨店事業全体の28.7％を占める。
JFRの今期（24年2月期）予想としては、総額売上高1兆1150億円（前期比14.9％増）、売上収益4130億円（同14.8％増）、営業利益385億円（同2倍）、純利益255億円（同79.1%増）を見込む。百貨店事業の総額売上高は7200億円（同9.4％増）とした。訪日客による免税売上高はピーク時の7掛けの440億円の見通し。外商売上高は2000億円以上を目指す。
11日に都内で行われた決算説明会に登壇した好本達也社長は、「（コロナを経て）消費の質が変化している。元に戻るもの、戻らないものを見極め、改革のスピードを上げていく」と話した。
