廃止の危機から浮上した生活雑貨業態「ラコレ」　【アダストリア修正力ケーススタディー03】

2017年3月にスタートした生活雑貨中心の「ラコレ（LAKOLE）」は、コロナ禍以降アパレル離れがいっそう強まる中、次の時代をけん引できる事業として社内の期待は高い。24年2月末時点の店舗数は78で、強化事業として年間10店ペースで出店が進む。しかし、ここに至るまでは “修正”の連続だった。17年8月に「スタディオクリップ（STUDIO CLIP）」からの異動で「ラコレ」の事業責任者となった猪瀬清久・現営業第2本部副本部長は当時、「このままではヤバイ」と強い危機感を覚えたという。（この記事は「WWDJAPAN」2024年6月3日号からの抜粋です）

case03：

「ラコレ」

廃止の危機から浮上
生活雑貨で成長をけん引

猪瀬副本部長が着任後、まず手を入れたのは価格だ。立ち上げ当時、スタイリッシュなテイストの生活雑貨ブランドは市場にまだ少ないとして、「色はモノトーン中心で、機能性を付加した商品を中心にしていた」が、客にとって必須ではない機能がつくことで、ロープライスをうたっているにも関わらず「高くもないが、安くもない」価格となっていた点を問題視。100円、200円で買える商品を増やすため、メーカーと組んで商品を作り込むのではなく、買い付け商品のパッケージを変えて統一感を出す調達方式に変更。モノトーン以外の色も増やした。