有力百貨店の4月度販売は消費税増税の駆け込み需要の反動で、軒並み大幅減になった。ただ、3−4月の累計ではいずれも前年比で10％増になっており、「宝飾品など高額品を除くとマイナス幅はヒトケタにとどまっており、週を追うごとにマイナス幅は縮小傾向にある」（大丸松坂屋を傘下に持つJフロント リテイリング）という。
大丸松坂屋は15.3％減。基幹9店舗では美術・宝飾品が38.5％減と最も減少幅が大きく、主力の婦人服は19.5％減だった。ラグジュアリー・ブランドなどの特選品を除いた数値は13.4％減で、4月の第4週ではマイナス幅は1％減と、ほぼ前年並みに回復している。
三越伊勢丹は7.9％減だったが、三越銀座店が1.1％増と、前年を15ヶ月連続で上回ったほか、伊勢丹新宿店も7.9％減と減少は比較的小幅にとどまった。
高島屋は14店舗合計が13.2％減だが、3−4月の累計では10.3％のプラス。3月度では観光客の割合が高い新宿店が10.4％減、柏店が10.3％減など日用品の割合が高いなどの郊外店の減少は比較的小幅にとどまった。
そごう・西武は24店舗合計が11.4％減、西武池袋本店は9％減。阪急阪神百貨店は全社で7.9％減、阪急うめだ本店が9.7％減、阪急メンズ大阪は0.6％増になった。
