サステナビリティに向き合うアプローチはさまざまあるが、一つのアンサーがこのほど経済産業省が発表した「繊維・アパレル産業における環境配慮情報開示ガイドライン」だ。情報開示の規制が進む欧州の動向を踏まえ、国際基準のモノ作りに必須の8つの項目が示された。自社のインパクトを知り、具体的な対策と目標数値を公表することが求められている。(この記事は「WWDJAPAN」2024年9月9日号からの抜粋です)
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まず取り組みたい8つのポイント
① CO2排出量
気候危機の観点から喫緊の課題なのが、二酸化炭素などの温室効果ガスの削減だ。まずは本社や各工場といった事業所単位ではじめ、製品単位でより精緻な数値の算定が求められる。3月には業界団体のジャパンサステナブルファッションアライアンスが公表した産業別の算定ガイドラインが参考になる。
② 水の使用量
原料の生産工程や各工場での排水処理方法などを踏まえ、製品の重量または点数あたりの水の消費量について把握したい。また関係する土地では、水資源が枯渇していないかといった水リスクについても同時に理解しインパクトを推定できる。小松マテーレはホームページで年間の水使用量をグラフ化して公表している。
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