ファッション業界の御意見番であるコンサルタントの小島健輔氏が、日々のニュースの裏側を解説する。今回のテーマは気候変化。温暖化が叫ばれるようになって久しい。コートやジャケットなど単価の高い秋冬物で利益を稼ぐのが日本のアパレルビジネスの常識だったが、その前提も崩れたと言われている。具体的にはどんなインパクトを与えているか。どこよりも詳しくデータを分析してみた。
近年の温暖化で夏が暑く長くなって秋が短くなり暖冬が定着し、アパレル販売の秋冬と春夏の比重も変わったとされるが、実際のところはどうなのか。百貨店衣料品とチェーンストア衣料品、ユニクロとしまむらの季節売上構成比の変化を検証し、シーズンMDの再構築を探ってみた。
2年連続で日本の夏は亜熱帯化した
24年の夏は昨年に続いて猛烈に暑い夏となり、7月は平年（1991〜2020年平均）比＋2.16度と歴代（1898年来）1位、8月も同＋1.84度と23年（同＋2.16度）に次ぐ高気温を記録した。9月に入っても東京では3日を除き22日まで最高気温が30度以上の真夏日が続き、名古屋では連日の真夏日で35度以上の猛暑日も8日に達したから、感覚的には温暖化というより「亜熱帯化」に近い。
気象庁は日本の年間平均気温は長期的に100年あたり1.27度のペースで温暖化しているとするが、100年で2度の温暖化で海面が1m強上昇するというIPCC（気候変動に関する政府間パネル）の警告、数年で4度〜3000年で7度と推計される1万1600年前の温暖化（最終氷河期の終わりで120m超の海面上昇）と比べれば緩やかなペースだ。とは言っても23年、24年の夏だけ取ればIPCCの警告するペースをはるかに超えるハイペースだから、尋常ではない。100年先の心配が目の前で現実化する温暖化ペースに、衣料品の季節MDどころかライフスタイルや住環境、沿岸部の水没まで対策しなければならなくなる。
急速な温暖化は1980年代以降であって40〜70年代は逆に寒冷化していたし、17〜19世紀は「小氷期」で温帯でも飢饉や河川の凍結（テムズ川や隅田川も）が頻発したから、いつまた寒冷化に転ずるとも限らず（2030年「小氷期」到来説もある）、線形発想（現在と同じ傾向が続くと思い込む）は禁物だが、とりあえず2020年代中盤は温暖化トレンドと見ても良いだろう。ならば、アパレルの季節MDは亜熱帯化に備えるしかあるまい。
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