ナイキ（NIKE）が19日に発表した9〜11月期業績は、売上高が発表資料ベースで前年同期比8%減の123億5400万ドル（約1兆8901億円）、純利益は同26％減11億6300万円（約1779億円）で着地し、市場予想を上回ったことで株価は19日の時間外取引で一時10％急騰した。10月に就任したエリオット・ヒル（Elliott Hill）社長兼CEOは自身の最優先事項として、「スポーツをナイキのあらゆる活動の中心に戻す」と語った。
大量に積み上がった在庫に対し、値引きプロモーションを導入して需要の再調整を実施している。それにより、9〜11月期決算は「予想を概ね満たすことができた」とマシュー・フレンド（Matthew Friend）最高財務責任者はコメント。“エアフォースワン”“エアジョーダンワン”“ダンク”など人気シリーズを減らすことで、需要をリセットした。
ブランド別では、「ナイキ」売上高は全地域での売り上げ減により同7％減の119億5000万ドル（約1兆8283万円）、「コンバース（CONVERSE）」は同17％減の4億2900万ドル（約656億円）だった。チャネル別売上高では、直販（EC、直営店）が同13％減の50億ドル（約7650億円）、卸が同3％減の69億ドル（約1兆557億円）。在庫量は前年ほぼ横ばい。
ヒルCEOは、イノベーションある製品開発や企業文化の改善を進め、業績回復につなげている。中でも最も注目すべきは新たな卸売り戦略だ。ナイキはジョン・ドナホー（John Donahoe）前社長兼CEOのもと、コロナ禍の21年以降、卸先のスポーツ量販店と手を切って直販戦略を強化してきた。結果、足元の苦戦につながったとして、ヒルCEOのもと卸販売の再強化を図っており、卸先との関係性再構築に努めている。
