西日本を襲った豪雨災害を受け、ファッション・ビューティ関連企業や関係者が続々と被災地支援を始めている。下着を含めた衣料品やシャンプーなどの生活日用品をはじめ、毛布やおにぎりなどライフラインに必要な物までを届けている他、被災地以外の店舗に募金箱を設置しているところもある。
岡山市に本社があるストライプインターナショナルは、自社のメンズ、ウィメンズ、キッズウエア1万点を、甚大な被害を受けた倉敷市に寄付する。また、石川康晴・社長が個人で1億円を寄付するとSNSで発表した。寄付先の自治体や団体の選定は今後行うという。支援物資が届かない地域があることを考慮し、岡山県、広島県の全店舗で7月11～31日に最大70％割引の復興支援セールを行う。全国約1000店舗には、復興支援のための募金箱を設置する。
「ゾゾタウン（ZOZOTOWN）」を運営するスタートトゥデイは倉敷市と連携し、自社が持つ衣類や下着、子ども服を中心に約7000点を避難者向けに提供する。大量の物資運搬による混乱を避けるため、物流はヤマト運輸に委託する。現在は倉敷市のみだが、要請があれば今後も、他の地方自治体とも連携する意向だという。
イオンは7月9日から全国のグループ店舗で順次、緊急支援募金を実施している。同社は各自治体からの要請に基づき、被害のあったエリアで、おにぎりやパン、飲料、毛布やバスタオルなどの支援物資の提供も行っている。
広島県福山市に本社を置く青山商事は、ポロシャツやTシャツ、トランクスなどの衣料品3万8666点を、岡山県井原市にある物流拠点、井原商品センターから、岡山県倉敷市真備の総合公園体育館へ届けた。8日の伊藤香織・倉敷市長の「衣類が足りない」という発言の報道後、すぐに対応した。道路の崩落などによって、交通はマヒしており、「通常は車で1時間弱で着くが、迂回の必要性などがあり、14時に出発して18時に到着した」と広報担当者。
ワコールは9日時点で、婦人肌着・ショーツ2600枚、紳士肌着・トランクス2000枚、子ども肌着・ショーツ・パンツ550枚の提供を決めた。10日に発送予定という。グンゼは7月9日、日本初の民間主導による緊急災害対応アライアンス「シーマ（SEMA）」の要請により、紳士・婦人・子ども用の肌着9620枚を岡山県倉敷市真備町の4カ所の避難所に届けた。シーマとは自然災害発生時に、民間企業とNPOの連携により物資やサービスをワンストップで提供するもの。リサイクルショップなどを運営し、岡山市に本社を置くベクトルグループは倉敷市のアリス福祉会と共にトラック1台分の衣料品を寄付した。
米国のシューズブランド「キーン（KEEN）」は7月10日から、一般社団法人OPEN JAPANを通してマッチングペイを行っている。これは、例えばユーザーが1000円を寄付すると「キーン」も同額の寄付を行うもの。目標金額は1000万円で、うち500万円を「キーン」が拠出する。
資生堂は、被災地の衛生面や季節的な問題を考慮してボディーシートやジェル状制汗剤、薬用ハンドソープを各1万個、水のいらないシャンプー5000個を、支援物資として被災地に提供する。配布地域や個数については各自治体と調整中だが、今後、求められたものは順次応じていく他、状況に合わせた支援を行っていくという。
