ここ1カ月、毎号のように伝えてきたので耳タコかもしれないがあらためてお伝えしたい。2020年春夏ファッションウィークの一番の話題は“サステナビリティ(持続可能性)”であった。ショー会場でこれほどこの言葉が飛び交ったことはなく、半年前とも比較にならないほどで急速なサステナビリティへの意識の高まりを実感した。そのスケールはさまざまで、会場の演出を通じて環境保全への取り組みをアピールするケリングとLVMH モエ ヘネシー・ルイ ヴィトンの2大コングロマリットから、地球温暖化への警鐘をクリエイションの核に据えた若手デザイナーまで、それぞれの立場でサステナビリティに対する現時点の姿勢を示している。これを一時のトレンドだとか、ましてや企業の「建前」ととらえては時流を見誤る。多くは「本気」であり、掲げたビジョンを文字通り持続しようとしている。なぜなら、そうしないと生き残れないから。これらはブランディングではなく、企業や社会の未来を見据えた利益を生むために必要な戦略なのだ。(この記事はWWDジャパン2019年11月4日号からの抜粋です)
なぜこれほどサステナビリティへの意識が高まり、行動へ移す企業が増えているのだろうか?サステナビリティという言葉自体がまだ浸透していない日本では「急激」と受け取る人も多いだろう。しかし「急激」と感じるのであればなお一層、静観している時間はない。今すぐ、サステナビリティの考え方を経営の軸の一つに据え、ビジネスの仕組みを作り直す覚悟で取り組むべきだ。
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