ファッション

三城の20年3月期は国内外ともに減収 エンターテインメント化の眼鏡店改革を継続

 アイウエア企業の三城ホールディングスの2020年3月期連結決算は、売上高が前期比2.8%減の483億円、営業利益が同225.1%増の4億円。セグメント別では、国内の売上高は同1.8%減の427億円、セグメント利益は同1.8%増の5億円、海外の売上高は同10.9%減の58億円、セグメント損失は3400万円(前年度は3億6500万円の損失)だった。また品目別では、フレームが同2.4%減の132億円(売り上げ構成比率30%)、レンズが同1.8%減の187億円(同42%)、サングラスが同0.3%増の25億円(5%)などとなった。今年1月と2月の売上高は前年比プラスに転じて順調に推移していたが、新型コロナウイルスの影響による新学期に向けた書き入れ時の営業縮小で3月の売り上げを大きく落とした。

 同社が業績向上のために、近年力を入れているのは店舗の改革だ。眼鏡専門店チェーンのパリミキとメガネの三城を運営する三城は不採算店舗の見直し、地域や客層に合わせた店舗改装、店舗の統廃合を今期も継続する計画だ。澤田将広・社長は「以前は店舗の数の力を重視していたが、今後は1店舗の力を強くしていくことが重要だ。主力の郊外店の再生がポイントとなる」と重点戦略に置いている。1950年代のアメリカンダイナー、パリのベルエポック時代、サーカス小屋、ログハウスなど、エンターテインメント性や楽しさを持つ店舗に順次改装を進めている。

 今期の国内新規出店はショッピングセンターなどの居抜き物件等を中心に17店舗を予定しており、45店舗の退店を計画している。この店舗改革により店舗数は年々減少傾向にあり、21年3月期末の店舗数は673店舗となる予定で700店舗を割り込む。

 海外子会社については、収益を出すことが困難になっている中国の店舗の整理を進めているため、赤字額は減少している。また医療とタイアップした事業を行っているベトナム法人やフィリピン法人などは堅調に利益を出しており、海外法人合計の赤字幅は減少している。

 21年3月期の業績予想は、新型コロナウイルスの影響により未定とした。

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