エイチ・ツー・オー リテイリングの2020年4〜9月期連結業績は、売上高が前年同期比25.5%減の3356億円、営業損益が44億円の赤字（前年同期は63億円の黒字）、純損益が101億円の赤字（同14億円の黒字）だった。特別損失114億円のうち、新型コロナの影響に伴う損失50億円、取引先の退店などで収益性が低下した神戸阪急、高槻阪急について減損損失58億円を計上した。
主力の百貨店事業を運営する阪急阪神百貨店は、新型コロナによる店舗休業および影響の長期化による客数減で、売上高が前年同期比37.2%減の1370億円、営業損益が33億円の赤字（前年同期は66億円の黒字）と、大きく落ち込んだ。取扱高の21.9%を占める衣料品の売上高は同45.4%減だった。店舗別の売上高を見ると、阪急うめだ本店45.3%減（680億円）、阪神梅田本店52.5%減（113億円）、博多阪急50.0%減（123億円）と、都心部の店舗のダメージが特に大きい。
21年3月期通期の連結業績は、売上高が前期比18.6%減の7300億円、営業損益が100億円の赤字（前期は111億円の黒字）、純損益が220億円の赤字（同131億円の赤字）を予想する。22年3月期を最終年度とする中期経営計画（同期末に売上高9600億円、営業利益250億円、純利益125億円）は取り下げた。不採算事業の見直しなどの構造改革や既存事業の再建などの内容を盛り込んだ新計画を21年5月に発表する。
取引先の退店が顕在化するファッションフロアなどの見直しについては阪急うめだ本店をモデルケースに、ファッション、雑貨、食などジャンルの垣根を超えた編集スタイルの水平展開を進める。
リアル店舗への集客を前提としたビジネスモデルのデジタル化も加速する。9月からは、店頭商品をホームページ上で閲覧できるウェブカタログを、ラグジュアリーファッションの領域まで拡大。来店不要で決済できる独自サービスの「リモーダー（REMO ORDER）」も導入した。「大事なのはコロナで浮き彫りになった『リアルでしか物を買えない』というペインポイントの改善。オンライン・オフライン問わずお客さまとコミュニケーションを取り、買い物の体験価値を高められる環境を整えていく」（荒木直也社長）。
