化粧品販売の「DX化」　コロナ禍での発展と浮かび上がった課題

　ファッションとビューティ、オフラインとオンラインを結びつける「WWDジャパン」がスタートするビューティ・インサイトは、「WWD JAPAN.com」のビューティニュースを起点に識者が業界の展望を語る。識者は、美容媒体の編集長やコンサルタント、エコノミスト、そしてサロンスタイリスト。ビューティ業界の半歩先は、ファッション業界の“道しるべ”にもなるだろう。今週は関連業種との協業と銀座の商業施設の改装について。（この記事はWWDジャパン2021年2月8日号からの抜粋です）

今週の識者
弓気田みずほ／ユジェット代表・美容コーディネーター

　新型コロナウイルスがまん延し始めてから早1年、ビューティ業界でも販売や顧客コミュニケーションのあり方が大きく変わった。スマートフォンでの肌診断アプリやメイクシミュレーションなど、試験運用のような形で始められていたデジタルシフトへの取り組みが一気に実用化され、この1年でアプリやツール、リモート接客の仕組みなど、さまざまな選択肢が広がった。また異業種・関連業種との協業を積極的に行う企業も出てきており、単なるコラボレートにとどまらず、これからの社会で共に生き残るための取り組みが進んでいる。

機器+肌解析技術で新しい価値を提案

　資生堂とヤーマンの合弁会社による新ブランド「エフェクティム」は、資生堂が培ってきた肌解析技術とヤーマンの美容機器のノウハウによるシナジーが期待される。資生堂はスマートフォンを活用した肌診断アプリ「肌パシャ」や、毎日のコンディションに合わせてスキンケアを調合できる機器を含めたサブスクリプションサービス「オプチューン」（現在は休止中）などを通じ、デジタル時代の新しい顧客コミュニケーション、カウンセリングシステムにいち早く取り組み、経験値を積んできた。一方でヤーマンは家庭用美容機器のパイオニア的存在であり、コロナ禍における巣ごもり需要の追い風の中でMTG、パナソニックなどと激しく競い合っている。中国市場でも支持は高く、昨年11月の「独身の日」には、中国最大のECサイト「Tmall」で1日1億元（約16億円）を超える売り上げをつくり、電子美容機器部門で販売実績・売り上げシェアともに5年連続1位を記録した。