資生堂の2020年12月期連結業績は、コロナ禍による厳しい経営環境の中で注力ブランドへの投資の継続など業績回復に努めたものの全ての地域で影響を受け、売上高が前期比18.6％減の9208億円、営業利益が同86.9％減の149億円、経常利益が91.1％減の96億円、純損益が116億円の赤字（前期は735億円の黒字）となった。
事業別の売上高は日本事業が同29.7％減の3030億円だった。コロナ禍で変化した消費者ニーズに対応し、マスクにつきにくいBBクリームやハンドクリームなどを発売したほか、在庫適正化など事業基盤の再構築を推進したものの、緊急事態宣言による小売店の休業や訪日外国人旅行者の大幅な減少の影響を受けた。
中国事業は20年3月下旬以降回復基調が続き、“独身の日”では前年の2倍を売り上げるなど好調に推移。eコマース売り上げ比率は40％を超えるなど、eコマースへの投資強化などによりシェアを拡大した。売上高は同9％増の2358億円となった。
そのほか、アジアパシフィック事業が同15.3％減の591億円、米州事業が同25.7％減の914億円、欧州事業が同20.4％減の942億円、トラベルリテール事業が同19.8％減の985億円、プロフェッショナル事業が同13.1％減の128億円、その他が同27.1％減の259億円だった。
21年12月期の業績は売上高が同19.4％増の1兆1000億円、営業利益が同133.9％増の350億円、経常利益が同221.6％増の310億円、純損益が115億円の黒字を目指す。
魚谷雅彦社長兼CEOは「中長期経営戦略『WIN 2023 and Beyond』に掲げる売上高1兆円程度、営業利益率15％、高い生産性を達成するため、21年は構造的転換や財務基盤強化、アフターコロナへの準備を行い、創業150周年を迎える22年には再び成長軌道にのせ、23年には完全復活を果たす」と述べた。
また、デジタル領域で多くの支援実績を持つアクセンチュアと戦略的パートナーシップを結んだことも発表した。デジタルマーケティングの加速、グループ全体の基幹業務システムの統一・標準化、及びデジタル専門分野での社員のスキル向上を図るのが目的で、合弁会社の設立も検討する。デジタルトランスフォーメーション（DX）を加速し、変化するお客と市場環境に迅速に対応して日本の事業モデルを革新する計画だ。
