資生堂の2021年12月期連結業績は、“スキンビューティーブランド”への戦略投資やデジタルトランスフォーメーション（DX）の加速、米州・欧州を中心に海外事業が成長をけん引し、売上高が前期比12.4％増の1兆351億円、営業利益が同177.9％増の415億円、経常利益が365.2％増の448億円、純損益が424億円の黒字（前期は116億円の赤字）となった。
事業別の売上高は日本事業が同8.9％減の2761億円、営業利益は 同0.9％減の95億円だった。コロナ禍で変化した消費者ニーズを捉え、スキンビューティー領域への戦略的投資を強化し、「マキアージュ（MAQUILLAGE）」のベースメイクやサンケア「アネッサ（ANESSA）」などシェアを拡大した。また、OMO（オンラインとオフラインの融合）施策が奏功しECの売り上げは2ケタ成長したものの、緊急事態宣言による小売店の時短営業や、外出自粛などに伴い来店客数が減少したことに加え、訪日外国人旅行者の減少によりインバウンド需要の低調が響いた。
中国事業は記録的豪雨や、新型コロナウイルス変異株の拡大による店舗の一部閉鎖や来店客数減少などの影響を受けたが、中国最大のECの祭典「ダブルイレブン（独身の日）」で市場を大きく上回る売り上げ成長を記録し、ECの売り上げ比率は40％台後半に達した。また、プレステージブランドへの戦略的投資を継続したことで、「クレ・ド・ポー ボーテ（CLE DE PEAU BEAUTE）」や「NARS」など高価格帯領域でシェアを拡大し、売上高は同16.5％増の2747億円だった。営業利益は原価の悪化やパーソナル事業譲渡の影響により、同96.3％減の11億円だった。
そのほか、アジアパシフィック事業の売上高が同9.9％増の 650億円、米州事業が同32.8％増の1213億円、欧州事業が同24.1％増の1170億円、トラベルリテール事業が同22.3％増の1204億円、プロフェッショナル事業が同24.4％増の158億円、その他が同71.7％増の445億円だった。
22年12月期の連結業績予想は売上高が同6.3％増の1兆1000億円、営業利益が同44.3％増の600億円、経常利益が同41.6％増の635億円、純利益が同5.7％減の400億円を見込む。
また、ヘアサロン向けヘアケア剤、ヘアカラー剤などを日本とアジアで展開するプロフェッショナル事業をドイツのヘンケル社に譲渡したことも発表した。資生堂グループが21～23年で進める“スキンビューティーカンパニー”としての基盤を盤石にするべく、事業ポートフォリオの再構築の一環として譲渡することになった。譲渡価格は123億円。魚谷雅彦社長兼CEOは「プロフェッショナル事業は、資生堂全体の中ではどうしても事業やチャネルの視点で優先順位が下がってしまい、事業を成長させながらそこで働く社員が夢を持てるような環境づくりができていなかった。化粧品ブランドを中心に戦略を立てるなかで、単独で展開するよりも、信頼のおける相手がいるならばパートナーシップを組むことで、事業に関わる社員も自分たちの将来が発展し、キャリアに希望を持てるような環境になるだろうと考えていた。そこで、世界有数のヘンケル社に委ねた」と話す。プロフェッショナル事業に従事する資生堂の従業員は基本的に資生堂プロフェッショナルなど譲渡先の会社に移籍し、新たなキャリアを目指す。
