スニーカーにまつわる噂話のあれやこれやを本明CEOに聞く連載。世界一のスポーツメーカー、「ナイキ（NIKE）」の直営店舗数（アウトレットなどを除く）は日本にわずか5店舗（計上方法によって異なる）。20店舗以上構える「アディダス（ADIDAS）」と比べてもあまりに少ない。そんな「ナイキ」が店舗を増やすのでは？という噂がスニーカーヘッズの間でささやかれている。今回は店舗の重要性と、そこから見えてきたスポーツメーカーのジレンマについて。（この記事はWWDジャパン2022年4月25日・5月2日合併号からの抜粋です）
――「ナイキ」が直営店舗を北九州と横浜に出すようですね。これから出店拡大を進めるんでしょうか？
本明秀文CEO（以下、本明）：ECだけだとウィメンズが売れないから、ウィメンズのセールスを伸ばすために出店するのかもしれないね。だからスニーカーだけじゃなくてトータルで売りたいはずだよ。
――男性に比べて女性はハイプスニーカーにあまり興味がないですからね。
本明：そうだね。コロナでフィットネスブームが再来して、アメリカで今「ルルレモン（LULULEMON）」のトレーニングウエアがめちゃくちゃ調子いい。だからそのカテゴリーで存在感を増したいんだと思う。将来的には「アップル ストア」のように、自分たちの店を増やしたいんじゃないかな？その中で、ハイプスニーカーだけを集めた「ナイキラボ MA5」のようなコンセプトストアを、全国に出店することも考えられる。「ナイキ」は「アップル（APPLE）」みたいなプラットフォーマーになりたいんだと、僕は感じているよ。
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