松屋は4月に発表した中期経営計画では、2024年度に売上高を830億円に戻す数値目標を掲げた。コロナ前の19年度に898億円だった売上高は、21年度は650億円。銀座と浅草に店舗を構え、どこよりも訪日客減少の影響を受けた百貨店だけに道のりは険しい。それでも秋田正紀社長は「松屋に求められる価値が見えてきた」と話す。(この記事はWWDジャパン2022年7月18日号からの抜粋です)
WWDJAPAN(以下、WWD):中期経営計画で何を実現したいのか?
秋田正紀社長(以下、秋田):ミッションは「全てのステークホルダーが幸せになれる場を創造する」ことだ。長いコロナ禍を経て、多くの人は本当の幸せとは何かを見つめ直した。松屋も百貨店が提供できる価値について社内で議論を繰り返した。例えばファッションは役に立つ、立たないではなく、着る人の気持ちを高揚させ、心を豊かにすることが本質的な価値だ。巣ごもり生活する分には不要不急かもしれない。でも人間は必ず心の豊かさを求める。百貨店のファッションはその期待に応えなければならない。
1回目の緊急事態宣言(20年4月)で休業した際、デパ地下だけでも再開してほしいという声が多く寄せられた。スーパーは営業しているけれど、デパ地下の心が躍るようなスイーツや惣菜がほしい。制限された巣ごもり生活でも豊かにしたい。人間の根本的な願いだと思う。
WWD:具体的にはどんな施策をとる?
秋田:百貨店は大衆に奉仕するのはもちろん、もっと個のお客さまにアプローチする必要がある。今までは毎日たくさん来店するお客さまを待っていればよかった。集客力に頼りすぎて、個のお客さまに対しては受け身だったかもしれない。漠然と一方的にボールを投げるのではなく、まずは顔の見えるお客さまに対してキャッチボールしていくことが重要だ。お客さまとの関係性を濃くする。
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