「アメリカンイーグル」に勝ち目はあるのか？　本国バイスプレジデントに聞く日本再出店

　米カジュアルブランド「アメリカンイーグル アウトフィッターズ（AMERICAN EAGLE OUTFITTERS以下、AEO）」が日本で再出店を進めている。10月7日に池袋店、14日に渋谷店をオープンし、19日には渋谷店でインフルエンサーらを招いたレセプションを開催した。2019年末に約30店を閉めて日本市場を撤退してから3年。当時は青山商事子会社のイーグルリテイリングがブランドを手掛けていたが、今回は本国100％子会社のジャパン社が運営する。本格再上陸に合わせて来日した、ヴィジャイ・チャウハーン（Vijay Chauhan）シニアバイスプレジデント インターナショナルに聞いた。

WWDJAPAN（以下、WWD）：2019年に日本市場を撤退している。何に困難を感じていたのか。

ヴィジャイ・チャウハーン=アメリカンイーグル アウトフィッターズ シニアバイスプレジデント インターナショナル（以下、チャウハーン）：19年の撤退は（青山商事との）契約終了に伴うものだ（編集部注：当初の契約期限22年2月を待たずに青山商事は事業撤退）。契約終了直後から、日本市場を今後どうしていくかは真剣に考えていた。しかし、コロナ禍によって全ての計画がなくなり、結局まずはECで再スタートすることになった。20年に「AEO」の日本向けECサイト、続いて21年にインナーやアクティブウエアの「エアリー（AERIE）」も日本向けECサイトを開始している。ECを運営する中で、日本には顧客がいると気付いた。それで、コロナの収束が見えたこのタイミングで実店舗出店を果たした。今回の出店はわれわれが日本市場に深く関わっていくという意志の象徴であり、同時にアジア市場への注力を表すものだ。

WWD：パートナー企業と組まず、ジャパン社でブランド運営することで何が変わるか。

チャウハーン：日本は最も大切な市場の一つだ。（「AEO」「エアリー」合計で）20店前後を持つ香港がアジアではブランド運営のハブになっているが、日本も米国、カナダ、香港と同様にパートナー企業とは組まず、直接コントロールする。オーストラリアや今後強化するインド、タイ、フィリピンなどではパートナー企業と組んでいる。重要な市場にはパートナー企業と組まず、自らのコストやリスクで出ていく。消費者の声を直接聞き、それを商品やブランド運営にしっかり生かしていきたい。商品は香港の物流倉庫から日本に出荷しているが、今後日本でも売り上げが伸びていけば、縫製工場から直接日本に出荷することになるだろう。

WWD：今後の出店戦略や売り上げ目標は。

チャウハーン：渋谷と池袋に出店した今は、計画としてまだファーストステップだ。具体的な出店や売り上げの計画は公表していない。（多店舗出店するというよりも）実店舗とECをうまく連動させていく。現在約40の国と地域でブランドを運営しており、直営が約1000店、パートナーと組んで出店しているのが約200店ある。各国ごとにEC比率なども異なり、一律でEC化率の目標なども言えない。