いよいよ日本企業の「Digital Transformation=DX」が待ったなしの状況になってきた。インターネット化&デジタル化のスピードはとどまるところを知らず、企業を取り巻く環境は激変が続く中で、創業したばかりのスタートアップから長い歴史を持つ老舗企業まで、あらゆる企業が環境に合わせてビジネスモデルを刷新する必要がある。では、何をすべきなのか。どう変えていくのか?そのやり方は?そもそもDXは誰に関係することなのか。結論を先に言えば、「DXはビジネスパーソンなら誰もが考え、実行すべきこと」だ。今回の特集では、誰もが「自分ごと化」できるよう主要な6職種の「DXのためのトリセツ」を提案する。(本記事は1月23日号「WWDJAPAN」に掲載されたものです)。
経済産業省と情報処理推進機構は昨年末、「デジタルスキル標準」と題したリポートを発行した。DXが必要となる背景やDX推進のための組織設計、考え方、必要なスキルなどを網羅しており、いわば日本企業が遅れていると言われる「DXのためのマニュアル」だ。このリポートから分かるのは、DXの本質とは、単純に個々の事業やビジネスモデルを変えることではなく、全社員がデジタル化を「自分ごと化」して、それぞれの持ち場で進めていくことなのだ。考えてみれば当たり前のことで、インターネットとデジタルを筆頭にした情報革命の波は、社会・経済、環境などあらゆる面に及んでおり、一部だけをデジタル化すればいいというものではないからだ。
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