あらゆる商材を扱う総合商社に対して、繊維・アパレルの商材を専門に扱うのが「繊維専門商社」だ。ただ、素材の原料である綿花や合繊の原綿、テキスタイル、アパレルOEM（相手先のブランド生産）・ODM（相手先ブランドの企画生産）、ブランド、小売りまで、その事業領域はかなり幅広い。特にアパレルOEM・ODMの扱いは多く、繊維商社は自社でデザイナーや生産管理を抱え、アパレルの「大動脈」となっている。繊維商社を知ることは、日本のアパレル産業の現在とこれからを考える上で、カギとなる。（この記事は「WWDJAPAN」2023年7月3日号からの抜粋で、無料会員登録で最後まで読めます。会員でない方は下の「0円」のボタンを押してください）
POINT1
アパレル生産を支える大動脈
大手合計で、その規模は数億枚!?
繊維商社の大きな役割の一つがアパレルOEM（相手先ブランドの生産）・ODM（相手先ブランドの企画・生産）だ。社内に専属のデザイナーや生産管理スタッフを抱え、膨大な数のアパレル生産を担っている。その規模は最大手の一つである豊島で年間1億枚以上。主要企業だけでも数億枚に達する。グローバル化やアウトソーシング化の波を捉えた繊維商社は、素材から卸、小売りまで長いサプライチェーンの中で、最大の「服作りのプロ集団」になっている。
POINT2
服作りのプロ集団が魅せる
本気度の高いサステナブル素材
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