一強体制に突入？買収、バッグ強化、成功の水平展開など帝国LVMHの成長理由を探る【LVMH大解剖】

LVMH モエ ヘネシー・ルイ ヴィトン（LVMH MOET HENNESSY LOUIS VUITTON以下、LVMH）の勢いが際立ってきた。決算はもちろん、ファレル・ウィリアムス（Pharrell Williams）の「ルイ・ヴィトン（LOUIS VUITTON）」、51人のモデルが一斉に床からせり上がってきた演出の「ディオール（DIOR）」、フィレンツェ郊外のレザーグッズの生産拠点でショーを開いた「フェンディ（FENDI）」がそろい踏みした2024年春夏メンズは、その印象をかき立てた。過去10年の決算を振り返ると（下記表参照）、そもそもライバルと比べて頭一つ抜け出していたが、コロナ以降の成長速度はケリングやコンパニー フィナンシエール リシュモン（COMPAGNIE FINANCIERE RICHEMONT以下、リシュモン）よりもすさまじい。成長の原動力は？そしてLVMHは、このまま一強体制を築くのか？（この記事は「WWDJAPAN」2023年8月28日号からの抜粋です）

LVMHとケリング、リシュモンの売上高と営業利益の推移

LVMHとPPR（現在のケリング）、そしてリシュモンの3社は、1980年代後半から2000年ごろにかけて、魅力的なブランドを次々と傘下に収め、いわゆる3大コングロマリットを形成。ハイブランドの世界は現在、この3大コングロマリットと、「シャネル（CHANEL）」や「エルメス（HERMES）」などの限られた独立系ブランドがメーンプレーヤーだ。こうしたメーンプレーヤーは、日本では長引く経済の停滞をものともせず、世界ではコロナ禍からいち早く回復。アメリカ市場が軟調だったり、一部ブランドでは値上げが消費者の離反を招いたりと業界には課題もあるが、そんなネガティブ要因も「ルイ・ヴィトン」や「ディオール」などのメガブランドにはどこ吹く風だ。今年の上半期も、日本の百貨店の特選売り場では売れに売れた（詳細は、「WWDJAPAN」2023年8月28日号の定期購読者向け付録の「ビジネスリポート」参照）。今年は、「ティファニー（TIFFANY & CO.）」が銀座旗艦店を改装して、表参道には新店舗をオープン。「ショーメ（CHAUMET）」や「ジバンシィ（GIVENCHY）」はギンザ シックスに新店を構え、「ロロ・ピアーナ（LORO PIANA）」は銀座店を改修中、「セリーヌ（CELINE）」や「ロエベ（LOEWE）」は表参道の店舗をリニューアルする。百貨店の特選同様に路面店も、世界各国と同様に日本も堅調なのだろう。 LVMHの22年の営業利益は210億100万ユーロ（約3兆2971億円）。これはケリング（KERING）とリシュモンの売上高、それぞれ203億5100万ユーロ（約3兆1951億円）と199億5300万ユーロ（約3兆1326億円）を上回っている。