「ほぼ3分の1ずつのバランス良い形になった。偏りがなく、（マーケットの）変化に柔軟に対応できる」――。
そう語るのはオンワードホールディングスの保元道宣社長だ。2023年3〜8月期（上期）の決算説明会で示されたグループ国内9社の販路別売上高構成の円グラフは、百貨店32％、SC（ショッピングセンター）他38％、EC（ネット通販）30％に3分割されていた。
最も変化したのが、中核会社のオンワード樫山である。業界では長年「百貨店アパレル」と言われてきた同社だが、上期は百貨店39％、SC他33％、EC28％となった。百貨店の割合は自社EC「オンワードクローゼット」を始める前の08年度で75％、コロナ前の18年度で66％だったことを踏まえれば、確かに「偏り」はなくなった。
コロナ禍にECの利用が増えたのは他社と同じだが、オンワードグループの場合は19年から20年にかけて国内外で約1700店舗を減らす大規模な事業構造改革を断行し、OMO（オフラインとオンラインの融合）に舵を切ったことが大きい。連結売上高は18年度の2406億円に対し、23年度は1892億円になる見通しだが、営業利益は11年ぶりに100億円を超える予想だ。「売上高は圧縮されたが、筋肉質になった」。
EC売上高に占める自社ECの割合がグループで約9割。自社ECが強いからこそ、ネットで関心を持った服を最寄りの店舗に取り寄せる「クリック＆トライ」もうまく回る。取り寄せた服だけでなく、店頭でコーディネート提案を受けた服も購入する相乗効果を生んだ。
保元社長は「販路構成を意図的に変えていくつもりはない。リアルとデジタルの長所を生かして、今後は円グラフ自体を大きくすることに注力したい」と売り上げ拡大を宣言する。
