「WWDJAPAN」の2024年CEO特集では、20社のファッション企業のリーダーたちを取材した。それぞれの事業領域は異なるものの、各社に共通するのは「市場創造」に向けた強い意志である。日本の少子高齢化、物価の上昇、経済のグローバル化、そして日常生活のデジタル化が加速する中、新しいマーケットを構築しようとする動きが活発になっている。（この記事は「WWDJAPAN」2024年1月29日号からの抜粋です）
20社のファッション企業の経営者は何を語ったか
コロナ禍では守りの経営を強いられた企業が2024年は攻めの姿勢を鮮明にしている。この間、アパレル業界の長年の課題であった過剰生産とセール依存の体質から脱却するため、各社は地道な改革を重ねてきた。
ベイクルーズの杉村茂CEOは「この2年間、安売りをしてお客さんをがっかりさせるのはやめましょう、結果として利益を出す構造を作りましょう、とスタッフに働きかけてきた部分は浸透した手応えがある」と話す。その上で、24年にこだわるのが売上高だ。セールやポイント施策でかさ上げされた売上高でなく、適時・適品・適量の徹底によってしっかり利益を伴う売上高で自社を次のステージに引き上げる。24年8月期に掲げるのは前期比16％の増収。前期実績を200億円以上も上回る1600億円超の達成を目指す。
そのために未開拓だったマスボリューム市場に向けた新業態「アウトドアプロダクツ（OUTDOOR PRODUCTS）」、アッパー市場にはパリコレで活躍する日本人デザイナーと組んだ新ブランドを立ち上げる。また2月に虎ノ門ヒルズ（東京都港区）に開く800坪の大型旗艦店「セレクト バイ ベイクルーズ（SELECT BY BAYCREW'S）」も同社にとって新しい挑戦である。
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