西松屋チェーンの2015年3〜8月期は、売上高が652億5200万円で前年同期比102.8%、本業のもうけを示す営業利益が25億1400万円で同110.4%だった。既存店売上高は一点単価の上昇により、同100.6%と2期ぶりに前年を上回った。粗利益率は0.4ポイント低下し35.5%となったものの、広告宣伝費や物流費など販管費を0.7ポイント抑制したことも2ケタ増益につながった。期中は17店舗を出店し、8店舗を閉鎖。中間期末店舗数は833店舗となった。
大村禎史・社長は、「今後の重点施策として、数量管理、生産管理、品質管理などの業務の標準化、制度化を進め、製造小売業としての社内体制の確立を進める。技術者や商社出身者などを積極的にスカウトし、PB(プライベートブランド)開発を強化するとともに、コア商品を大量販売して、他社との差別化を図っていきたい」と話す。玩具や育児用品に加え、衣料品ではベビー・キッズ用ストレッチパンツ(879円)は9月初旬の販売開始から3週間で13万枚を売り上げるなど、すでにヒット商品も登場している。これまでに技術者80人、商社から6人を採用しているが、「年度内に100人以上にしたい。今もスカウトを継続している」と人材採用にも意欲的だ。
通期では売上高1350億円で前期比105.0%、営業利益は65億8000万円で同123.9%を見込む。既存店売上高は同102.3%を想定する。年間で出店40店舗、退店14店舗を計画しており、期末店舗数は900店舗となる予定だ。新店の建設コストが上昇する中で、居抜き物件への出店を強化する。
西松屋チェーンは中期目標として、2020年2月期に売上高2000億円、経常利益200億円、店舗数1000店舗の達成を掲げている。