PROFILE: 山口俊比古/社長
阪急阪神百貨店の阪急本店(阪急うめだ本店、阪急メンズ大阪)は、2023年度(24年3月期)に売上高3140億円(前期比20.3%増)を達成し、さらに26年度を最終年度にした中期計画で4000億円の目標を掲げた。強気の数値計画はMD、サービス、環境において突き抜けた百貨店を作るという覚悟の証しでもある。山口俊比古社長が目指す“グローバルデパートメントストア”とは、どんな店舗なのか。
(この記事は「WWDJAPAN」2024年7月22日号からの抜粋です)
阪急本店がめざす姿は
グローバルデパートメントストア
WWD:阪急本店が掲げる売上高4000億円は、かなり強気に思えるが。
山口俊比古社長(以下、山口):コロナ前、4000億円なんて未知の領域だった。12年の建て替え開業の初年度に2130億円の目標を発表したが、達成までに3年かかった。当時は2000億円の壁も高かった。本店を徹底的に磨き上げた努力が実り、コロナが収束し始めた22年度に2611億円、そして23年度に3140億円を達成した。阪急本店は着実に力をつけている。4000億円も決して非現実的な金額ではない。
WWD:訪日客の増加も加味しているのか。
山口:阪急本店の目指す姿を“グローバルデパートメントストア”と定めた。親会社エイチ・ツー・オー リテイリングは、百貨店やスーパーで関西圏の圧倒的シェアをとる“関西ドミナント化”を成長戦略の柱にしてきた。今後、第2の柱として海外顧客を取り込む。そのために阪急本店を世界基準の百貨店にする。アジアのお客さま、欧米のお客さまを驚かせるような百貨店。高感度でファッションコンシャスな海外顧客に何度も訪れていただける百貨店にする。
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