名古屋駅に直結する名鉄百貨店本店が2026年春に閉店すると複数のメディアが報じた。12月末時点で正式な発表はされていない。だが親会社である名古屋鉄道（名鉄）のターミナル再開発に伴い、コロナ前から閉店が取り沙汰されており、小売関係者の多くは既定路線と見る。近年は同店に限らず、電鉄系百貨店の事業縮小が相次ぐ。電鉄系が担ってきた“大衆百貨店”が岐路に立っている。
同店は名鉄名古屋駅直結の百貨店として1954年開業。名古屋の百貨店では長らく松坂屋、三越、丸栄（18年に閉店）と並ぶ“4M”の一角を占めた。73年から設置された巨大マスコット「ナナちゃん」も市民に愛されてきた。
転機は2000年、隣り合うJR名古屋駅の再開発によってジェイアール名古屋タカシマヤ（JR名古屋高島屋）が開業したことだ。JR名古屋高島屋は広域から集客できるJR直結の強みと若い世代の取り込みによって、エリアの最大の百貨店へと成長した。23年度の売上高は名鉄百貨店本店が352億円であるのに対し、JR名古屋高島屋が1891億円（タカシマヤゲートタワーモール含む）と5倍以上の差をつけられてしまった。
名古屋鉄道は同店周辺のビルを取り壊して、商業施設、オフィス、ホテルなどが入る高層ビルを3棟建てる。駅のプラットフォームの移設も含むため、最終的な工事終了は40年になる。この後継の商業施設は、百貨店以外のものになる見通しだ。
東急、小田急、京王、東武も
電鉄系百貨店の事業縮小は名古屋に限った話ではない。
東京・渋谷駅の東急百貨店は、駅直結の東急東横店を20年に閉めた。親会社・東急の再開発に伴うものだ。跡地には東急が主体で運営し、商業やオフィスが入る渋谷スクランブルスクエアの2期棟（中央棟、西棟）が27年の完成を目指して建設中だ。東急百貨店は渋谷駅から徒歩圏にあった東急本店も23年に閉店している。こちらの跡地には東急、東急百貨店、LVMHグループのLキャタルトンによる複合ビルが建設中だ。低層部は商業施設の予定だが、東急百貨店になるかは不透明だ。
新宿駅の小田急百貨店は、駅直結の本館を22年に閉めた。これも親会社・小田急電鉄の再開発に伴う措置だった。現在は別館（ハルク）でラグジュアリーブランド、化粧品、食品の3分野に特化した８割減の売り場で営業している。本館の跡地には29年に複合ビルが完成し、低層部に商業施設が入る予定だが、小田急百貨店が入るかは言及されていない。
同じく新宿駅では京王百貨店を含む周辺エリアの再開発も発表されている。親会社・京王電鉄とJR東日本などによる大規模プロジェクトで、28年から段階的に開業して完成は40年代になる。やはり低層部は商業施設になる見通しだが、そこに京王百貨店が入るかは決まっていない。
池袋駅西口でも再開発が予定されており、現在の東武百貨店の建物が対象エリアになる。親会社の東武鉄道の動向に注目が集まる。
いずれも再開発後に新しい商業施設が入ることは決まっている。商業施設は集客装置として欠かせないからだ。しかし大家である鉄道会社は消化仕入れで売れ行きに大きく左右される百貨店よりも、テナントから安定した家賃収入が得られるショッピングセンターを選ぶ公算が高い。本業の鉄道が少子高齢化で長期的に利用減が避けられない中、百貨店に固執する理由はない。
富裕層に強い「呉服系」、大衆に支持される「電鉄系」
電鉄系百貨店の事業縮小は鉄道会社の構造改革だけの話ではない。日本の社会構造の変化の反映ともいえる。
日本の百貨店には2つの系統がある。一つは呉服屋を祖業とする「呉服系」。三越、伊勢丹、高島屋、大丸、松坂屋、そごう、松屋などである。もう一つが鉄道会社が沿線価値を高めるためターミナルに作った「電鉄系」。こちらは阪急、東急、近鉄、西武、小田急、京王、東武、阪神、名鉄などである。企業再編もあって現在は必ずしも呉服系・電鉄系に二分できるわけではない。たとえば西武は発祥こそ電鉄系だが、そごうとともに06年にセブン＆アイ ホールディングス傘下になり、23年には米投資ファンドに売却された。
呉服系の多くは江戸時代や明治時代に創業し、昭和初期に百貨店に業態転換している。電鉄系の元祖である阪急百貨店は1929年開店、それに触発された東急百貨店は34年開店(後に合併した白木屋は除く)だが、それ以外のほとんどの電鉄系は戦後の高度成長期に豊かになった大衆に向けて百貨店に進出した。
戦前からある呉服系は富裕層の顧客基盤を保ちつつ、戦後豊かになった大衆にウイングを広げた。一方、後発の電鉄系は当初から大衆からの支持を集めて発展した歴史がある。ターミナルに立地するため客層も幅広い。所得が上昇し、背伸びした消費を楽しめるようになった大衆にとっての「ハレの場」だった。
これも明確に二分できるわけではないが、歴史のDNAは案外いまも継承されている。関西で圧倒的なブランド力を誇り、百貨店売上高で国内2位の位置にある阪急本店（阪急うめだ本店、阪急メンズ大阪）でさえ、「長年、富裕層向けの外商に関しては呉服系にかなわない部分があった。外商で戦えるようになったのは12年に建て替え開業してからだ」（関係者）と振り返る。
百貨店は「一億総中流」と呼ばれた時代に全盛期を迎えた。全国百貨店売上高は91年の9.7兆円をピークに2023年には5.4兆円まで下がった。この30年間で「ユニクロ」に代表されるカテゴリーキラーが台頭。また2000年の規制緩和によって全国に大型のショッピングセンターが乱立した。特に百貨店の最大の稼ぎ頭だった衣料品は競争力を削がれていった。百貨店の店舗数は直近の20年間で4割も減っている。
一方で、コロナ後に大都市の旗艦店ではバブル期を越える過去最高売上高が相次いでいる。24年度の見通しでは、売上高1位の伊勢丹新宿本店は4240億円（20年度は2740億円）、2位の阪急本店が3588億円（同2412億円）と大きく伸びる。JR名古屋高島屋、松屋銀座本店、三越銀座店、高島屋新宿店、大丸神戸店なども過去最高を更新する見通しだ。
東京に関しては東急や小田急の事業縮小に伴う受け皿になった面もあるが、好調を支えているのは国内と海外の富裕層である。国内の富裕層は株高の恩恵、海外の富裕層は円安の恩恵を受けて、ラグジュアリーブランドや時計・宝飾品などの高額品を旺盛に消費する。カテゴリーキラーやショッピングセンターと競合しない百貨店独自のマーケットである。
社会構造の変化と百貨店の進む道
UBS証券の風早隆弘氏は「日本は人口減少のイメージばかりが先行するが、富裕層の増加では世界をリードする。UBS証券では、100万ドル以上の資産保有者が2028年に2023年比で28％増 の362.5万人となり、国・地域別では、米国、中国に続き、世界で3位となると予想している」と述べる。
「マス（大衆）から個へ」を掲げる三越伊勢丹ホールディングスの細谷敏幸社長は、こうした変化に自覚的だ。「日本の個人消費が280兆円といわれている中、百貨店の市場規模は5兆円で、割合では2%しかない。われわれは超ニッチなビジネスをしていることを自覚しなくてはならない」「目下好調のラグジュアリーブランド、宝飾・時計、美術などをはじめ、背後にクラフツマンシップや哲学があり、お客さまが納得した上で買われるものについては優位性を持っている。百貨店での買い物はそういったストーリーや特別感を楽しむ、一種のエンターテインメントであるべきだ」。伊勢丹新宿本店や三越日本橋本店では、外商を中心に富裕層のニーズに徹底的に応える道を選ぶ。
百貨店の現実的な勝ちパターンは、富裕層や訪日客の顧客基盤を持ち、高額品の品ぞろえを拡充することへと変化した。ただし、これに対応できるのは大都市の一部店舗に限られる。電鉄系が得意としてきた、幅広い大衆に手を伸ばせば届く上質な商品を提案する手法は通じにくくなっているのだ。分厚い中間層という日本の百貨店マーケットの前提は崩れつつある。ターミナルの再開発を機に、電鉄系の多くはビジネスモデルの見直しを迫られる。
