アダストリアの勝算　5回目の変貌でプラットフォーマーへ【小島健輔リポート】

ファッション業界の御意見番であるコンサルタントの小島健輔氏が、日々のニュースの裏側を解説する。今回のテーマは「グローバルワーク」「ニコアンド」「ジーナシス」などを運営するアダストリア。売上高で国内アパレル業界3位の同社は、創業以来、5回目の事業刷新に挑んでいる。このほど野心的な中期経営計画を発表した。詳しく分析してみよう。

コロナから順調に回復して次々と手を広げてきたアダストリアの勢いが2025年2月期ではやや息切れた感がある一方、「中期経営計画2030」では持ち株会社体制に移行して「顧客基盤プラットフォーマー」へ5回目の変貌を果たし売上高4000億円を目指すとうたうが、果たして勝算はいかに……。

全力疾走が息切れた25年2月期

アダストリアの25年2月期連結決算が4月4日に開示されたが、売上高は2931億1000万円と前期から6.4％の伸びにとどまり、前期の13.6％増、前々期の20.3％増からは鈍化した。今期は7月1日に「ディーン＆デルーカ」などを運営するウェルカムから「トゥデイズスペシャル」（8店舗）、「ジョージズ」（16店舗）の2事業（年間売上高30億円余）を買収しているが、反映されるのは8カ月間で連結売上高への影響は軽微（コンマ以下）。アパレル・雑貨関連事業（2785億7400万円）は6.0％増、うち海外事業（239億2000万円、24年12月期）は5.0％増。子会社ゼットンに集約した飲食事業（145億3500万円）は16.0％増だった。

コロナ前20年2月期からは31.8％増（買収したゼットンを除けば25.3％増）と大きく伸ばしたが、しまむらの27.5％増は凌駕しても、「ユニクロ」のファーストリテイリングの35.5％増、「ザラ」のインディテックスの36.6％増には及ばない。直近第4四半期（12〜2月）の減速が目立ち、国内ユニクロの13.8％増（3カ月単純平均、既存店12.8％増）に対してアダストリア（単体国内）は0.2％増（既存店2.3％減）と格差が広がったから、息切れ気味という印象は否めない。

総利益率は54.68％と前期から0.60ポイント落とし、販管費率は49.39％と逆に0.65ポイント上昇し、営業利益率は5.29％と1.25ポイント低下した。20年2月期の5.79％も下回り、06年2月期の20.32％には遠く及ばないから、4度目の変貌を図った2010年来の「垂直統合型SPA」への転換が未だ途上であることをうかがわせる（ファーストリテイリングの24年8月期営業利益率は16.14％）。

営業利益は155億1000万円と前期から13.9％減少したが20年2月期は20.4％上回り、当期純利益も96億1400万円と前期から28.9％減少したが20年2月期は51.1％上回る。一株当たり純利益も208.93円と前期から7掛けに落ちたが、20年2月期を54.7％上回る。純資産額は772億円と前期から7.8％増加して20年2月期を35.3％上回り、自己資本比率も57.9％と前期から3.1ポイント上向いた。

自己資本利益率（ROE）は13.1％と前期から7.8ポイント、総資産純利益率（ROA）も7.4％と前期から3.9ポイントも低下したから、経営効率は一転して悪化している。売上伸び率の鈍化や利益の減少より経営効率指標の悪化が大きく、コロナ明け以降の回復と拡大を支えてきた経営手法が壁に当たったと受け止められる。