高島屋の2025年2月期連結業績は、売上高に相当する総額営業収益が前期比8.5%増の1兆327億円だった。売上高が1兆円台に乗ったのは07年以来17年ぶり。引き続きインバウンド（訪日客）と富裕層の旺盛な消費がけん引した。営業利益は同25.2％増の575億円、純利益は同25.0％増の395億円で、いずれも過去最高を更新した。
国内百貨店事業の訪日客による免税売上高は、24年2月期の687億円に対して当期は1160億円へと大幅に伸びた。
主力5店舗（日本橋店、新宿店、横浜店、京都店、大阪店）の売上高は、インバウンドと富裕層の追い風を受けて同12.3％増だった。それ以外の地方郊外店は横ばいだった。主力5店舗の売上高は、大きい順に大阪店1809億円（同13.7％増）、日本橋店1605億円（同7.5％増）、横浜店1424億円（同5.8％増）、京都店1115億円（14.6％増）、新宿店1000億円（同13.5％増）。京都店と新宿店が1000億円台の大台に乗った。訪日客の増加だけでなく、京都店は23年10月に隣接地に開業した専門店ゾーン「T8」との相乗効果、新宿店は近隣の百貨店の閉店や規模縮小による受け皿効果が寄与した。
店舗の売上高に占める顧客別シェアは一般客60％、外商客25％、訪日客15％。これが一番店である大阪店では一般客45％、外商客26％、訪日客29％と免税売上高比率が高くなる。日本橋店は一般客52％、外商客37％、訪日客11％と外商に強く、横浜店は一般客73％、外商客23％、訪日客4％でフリーの客に支持される。
ただ、26年2月期については訪日客による消費は鈍化すると見る。足元の3月度も訪日客の客単価が下がり、免税売上高がひさびさに減収に転じた。14日の決算説明会に登壇した村田善郎社長は「昨年はインバンドの日商が3億円を超えていたが、（今年に入り）若干円高に振れていることもあり、足元は日商3億円を切っている」と話す。免税売上高は1100億円と予想する。連結業績予想は総額営業収益が前期比3.6％増の1兆700億円、営業利益が同0.9％増の580億円、純利益は同1.2％増の400億円とした。
