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ケリングCEO、傘下プーマの取締役を退任で売却のウワサ再び

 ケリング(KERING)のトップを務めるフランソワ・アンリ・ピノー(Francois-Henri Pinault)会長兼最高経営責任者(CEO)が13日、傘下プーマ(PUMA)の取締役会メンバーから外れた。これにより、「ケリングが、プーマを売却するのでは?」という常に絶えることのないウワサが再び浮上している。これに対しケリングは、「引き続き、プーマの採算性を確保すべく努力を重ねる」との主旨のコメントを出した。ケリングのマネージング・ディレクターでもあるジャン・フランソワ・パリュ(Jean-Francois Palus)は引き続きプーマの会長を務める。パリュ会長は、「取締役は6人もいれば十分。メンバーは少ない方が、支出も削減できる」とコメント。ピノーCEOの退任は、意思決定を迅速にするための策であることを強調した。

 この日、プーマは2017年度の業績予想を上方修正した。売上高は2ケタ前半まで上昇と予想。税引き前利益は1億8500万〜2億ユーロ(約218億〜236億円)の間に着地しそうだと発表している。1〜3月の売り上げは、前年同期比18%増で10億ユーロ(約1180億円)を突破した。

 2月に発表した2016年度決算でピノーCEOは、プーマを含む採算性の高くないブランドを売却する意図はないとコメント。プーマの収益は大きく改善しているものの、同業他社の水準には及ばないが「(不採算ブランドの売却は)優先事項ではない」としている。

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