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「ディーゼル」「マルジェラ」を擁するOTB 2017年通期は日米税制改正と為替の影響で減収減益

 「ディーゼル(DIESEL)」「メゾン マルジェラ(MAISON MARGIELA)」「マルニ(MARNI)」などを擁するOTBの2017年12月期決算は売上高が前期比3.8%減の15億2000万ユーロ(約2006億円)、純利益が同21.1%減の300万ユーロ(約3億9600万円)と減収減益だった。

 傘下ブランドの個別売上高は開示していないが、「メゾン マルジェラ」や「マルニ」は好調で2ケタ成長を見せた。また、特にアジア圏で好調だったが、米国および日本の税制改正による追加課税や為替の影響でグループ全体は減収減益だった。

 1月にリカルド・スティッリ(Riccardo Stilli)前OTB最高経営責任者(CEO)の後任として現職に就いたウバルド・ミネッリ(Ubaldo Minelli)CEOは、「各傘下ブランドが有機的に統合して発展するために、あらゆる取り組みを実施してグループ全体の効率化を図っている。引き続き全てのステークホルダーが満足する結果を提供し、商品やサービスの質向上や流通効率化に投資していく」とコメントした。

 OTBは人事改革を進めており、ウバルド・ミネッリCEOの起用と同時にカルロ・スキアーヴォ(Carlo Schiavo)最高財務責任者の起用も発表。また、同じく17年にディーゼルのCEOを退いたアレッサンドロ・ボリオーロ(Alessandro Bogliolo)の後任にインディテックス(INDITEX)傘下の「ベルシュカ(BERSHKA)」出身のマルコ・アニョリン(Marco Agnolin)を起用した。

 一方、4年間「ディーゼル」のアーティスティック・ディレクターを務めたニコラ・フォルミケッティ(Nicola Formichetti)が17年12月に退任したが後任は発表されていない。創業者のレンツォ・ロッソ(Renzo Rosso)OTB会長は「この会社は他とは違う。違うことができる会社だ。スペシャルプロジェクトが目白押しだ。市況は厳しいが、われわれは先進的になれるはずだ」とコメントしている。

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