ミズノの2018年3月期の連結業績は、本業のもうけを示す営業利益が前期比5.5倍の80億円だった。主に米州（北米・南米）市場で大幅な在庫圧縮や事業構造の改革に取り組んだ結果、売上高は同1.2％減の1854億円になったものの、粗利益率が3.1ポイント上昇。販管費も2.9％圧縮されて利益は大幅に改善した。経常利益も同5.3倍の81億円だった。
売上高の7割を占める日本国内は、卓球、バドミントンなどの競技スポーツ品が好調だったほか、スポーツ施設サービス事業とライフスタイル品が堅調に推移し、微増収だった。調達方法の見直しなど仕入れ原価の改善にも取り組んだことで粗利益率が上昇し、営業利益は前期に比べて2倍に増えた。
海外は米州の売上高が同14％減の208億円。アパレルの同11％増に対してシューズは同25％減と大きく落とした。ランニングシューズの市場変化などから在庫が膨らみ、収益を圧迫していたため、利益重視の施策を徹底。在庫コントロールを強化した結果、廃棄、評価損が減り、営業赤字は前年の25億円から2億円まで縮小した。欧州でも主力のランニングシューズの在庫を整理して売り上げを抑え、営業赤字を解消。新規分野のテニスシューズとインドアシューズが順調に売り上げを伸ばした。アジア・オセアニアでは、韓国でアパレルやゴルフのカスタムフィッティング、中国で卓球シューズが好調だったが、ランニングシューズが苦戦し、微増収に終わった。
昨年発表した中期計画の経常利益の目標を2年前倒しで達成したため、21年3月期の経常利益の目標を120億円（当初は20年3月期に80億円）に上方修正した。前期はシューズの低迷によって、売上高でアパレル（565億円）がシューズ（542億円）を上回った。在庫正常化のメドが付いたことから21年3月期には、シューズを650億円に拡大する計画。9日に行われた会見で水野明人・社長は「パフォーマンスシューズからファッション系シューズへと市場が変化している。カジュアルなスニーカーを開発するほか、市場で高い評価を得て、短期で大きなシェアを取れたテニスシューズやインドアシューズをさらに強化していきたい」と語った。
今期は売上高1900億円（前期比2.5％増）、営業利益90億円（同11.9％増）、経常利益90億円（同11.0％増）を計画している。
