三越伊勢丹ホールディングス（HD）の2018年4〜9月期連結業績は、本業のもうけを示す営業利益が前年同期比41.5％増の108億円になった。訪日外国人や富裕層がけん引する形で基幹3店舗（伊勢丹新宿本店、三越日本橋本店、三越銀座店）の販売が貢献した。18年3月期に伊勢丹松戸店の閉店や子会社マミーナの清算など構造改革を断行するとともに、販管費の削減に務めたことで利益率が改善した。
売上高は同4.3％減の5639億円だった。撤退事業の影響で減収になったが、中核事業会社である三越伊勢丹の既存店売上高は同2.4%増と安定していた。基幹3店舗の売上高は伊勢丹新宿本店が同7.8％増の1359億円、三越銀座店が同8.0％増の441億円、三越日本橋本店は改装工事のため同8.1％減の672億円だった。グループ全店の免税売上高は同24.2％増の370億円で、全体に占めるシェアは1.5ポイント増の7.6％に達した。
通期（19年3月期）の予想は、売上高が前期比4.5%減の1兆2000億円、営業利益が同18.8％増の290億円。3月には岩田屋久留米店の新館の営業終了を予定している。また19年9月には伊勢丹相模原店および伊勢丹府中店、20年3月には新潟三越を閉める。
