ミズノの2019年3月期連結業績は、売上高が前期比3.9％減の1781億円、営業利益が同5.2％減の76億円、経常利益が同4.8％減の77億円だった。上期の決算発表で水野明人社長は「ハードルは高いが、下期で取り返せる」と意欲を見せたが、より厳しい結果となった。市場縮小が顕在化したランニングシューズを中心にグローバルで苦戦。コスト改善などで粗利益率が0.7ポイント上昇し、販管費も2％低減させた。だが減収のダメージが大きく減益となった。
主力の国内市場の売上高は同4％減の1245億円だった。サッカーシューズや卓球、バドミントンは好調だったが、部活で最も競技人口が減少しているソフトテニスや軟式野球が低迷。競争激化により市場で在庫過多になっているウォーキングシューズや防寒衣料も振るわなかった。ゴルフは「競技人口の減少に歯止めがかからないが、構造改革によりそれなりの粗利益を確保している」（水野社長）。
本業のスポーツ用品事業が苦戦する一方、13年に参入したワークシューズの売上高は同43％増だった。本格参入したワークウエア、法人向けと合わせて売上高は40億円強に成長した。また、自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業は堅調に推移。4月1日、大阪・淀屋橋にオープンした「ミズノ卓球プラザ淀屋橋」をはじめ、受託件数は170契約、1013施設に拡大している。
事業再構築を進めている米州（北米・南米）の売上高は、同14％減の180億円と大幅に縮小したが、効率化によって4期ぶりに黒字転換した。
アジア・オセアニアでは、韓国がゴルフを中心に好調だったものの、中国、台湾でランニングシューズが苦戦して減収だった。低迷続きだった中国の小売事業を19年1月より直営からライセンスに移行し、関連費用5億1500万円を特別損失として計上した。
欧州の売上高は、同6％増の151億円でエリアとして唯一増収だった。バレーボール、ハンドボールなどのインドアシューズが堅調だった。ランニングシューズも復調した。
今期（20年3月期）の連結業績予想は、売上高が前期比3.9％増の1850億円、営業利益が同11.5％増の90億円、経常利益が同10.1％増の90億円を計画する。4月からワークウエア・シューズを事業部体制に格上げし、建設、製造、運輸業などの従事者の制服を強化するほか、ナースシューズやメディカルウエアを拡充する。「スポーツ用品開発の知見を生かしてさらに広げていきたい」（水野社長）とし、22年3月期には100億円の売上高を目指す。
また、卓球の好調ぶりを受けて同社で初めて開発した日本製卓球ラバー「Qシリーズ」の販売や、トヨタ自動車の燃料電池バスにも採用されているカーボンの加工など、新規事業やスポーツ用品以外のビジネスにも注力する。海外市場では、ランニングシューズを中心に立て直しを図り、売上高に占める海外比率を現在の30.1％から31.7％まで高める。
中期計画の最終年度となる22年3月期は、売上高2050億円を計画する。
