TOKYO BASEの2019年3〜8月期決算は、売上高が前年同期比20.2%増の68億円、営業利益が同23.9%増の5億8400万円、経常利益が同22.9%増の5億8300万円、純利益が同33.4%増の4億3000万円だった。
初任給を25万円から30万円にするなど給与水準を上げたことで、販管費が同20.9%増の29億円となったものの、在庫が適正化しセール売り上げの減少で売上総利益率が0.5ポイント改善した。主力業態のセレクトショップ業態の「ステュディオス(STUDIOUS)」はウィメンズ事業がけん引し、実店舗の売上高が同2.6%増の36億円となるも、ECが同4.3%減の12億円と苦戦。要因は、3月に自社ECをリニューアルしたことで流入客数が減少した。また、SPA業態の「ユナイテッド トウキョウ(UNITED TOKYO)」はECが増収したが実店舗は、19年2月期にスタートしたカジュアルを軸にしたSPA業態「パブリックトウキョウ(PUBLIC TOKYO)」とのカニバリゼーションが起こり、同0.5%減の20億円となった。ただし、「パブリックトウキョウ」の新規展開と「ゾゾタウン(ZOZOTOWN)」内のオンラインストア「トウキョウ デパートメント ストア(TOKYO DEPARTMENT STORE)」が成長したことで、全社売り上げ規模は拡大した。
下期は、中国出店の拡大準備と教育体制の強化に重点的に取り組む。20年2月期は、売上高が前年同期比19%増の166億円、営業利益が同30%増の18億円、経常利益が同29.5%増の18億円、純利益が同32.4%増の12億円を見込む。