楽天にとって2019年は、ファッション事業改革の元年ともいえる1年だった。8月に東京ファッション・ウイークの冠スポンサー契約を締結後、10月にはファッションブランドのアイテムを集積した「楽天ブランドアベニュー」を「楽天ファッション」として一新するなど、急ピッチで改革を進めている。なぜ今ファッションなのか。そして賛否両論が起こった東コレに何を思うのか。ファッション事業の責任者に話を聞いた。(この記事はWWDジャパン2019年12月23日号からの抜粋です)
楽天の9月。これまで長くても5年程度だった冠スポンサーを三木谷会長兼社長が「最低でも10年は続けたい」と異例の長期支援をぶち上げた。10月の「楽天 ファッション ウィーク東京(RFWT)」では、日本ファッション・ウィーク推進機構(JFWO)と連携した新たな施策に注目が集まったが、初回は特に大きな動きはなく無難に終了した。賛否両論を巻き起こしたものの、冠スポンサーの楽天は慎重な姿勢を見せる。ファッション事業部ジェネラルマネージャーの松村亮執行役員は「初回は、何か大きな企画をやる時間はなかった。ただ、われわれが点でサポートしていくよりも、まずは東京のファッション・ウイークのゴールはどこなのか、何をもって成功したといえるのか、という共通認識や言語が必要だ。契約締結から議論を重ねる中で、その部分が欠けていると感じた」と冷静に振り返る。
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