繊維商社の女性総合職の割合は年々高まる一方で、かつて男性中心社会だった時代のビジネススタイルや人事制度は色濃く残っている。現時点では女性管理職の数が圧倒的に少ないことや、性別にかかわらず「子育てと仕事を両立した働き方」を実現することなどが課題だ。コロナ禍でリモートワークが普及し、時代も大きく変わりつつある中で、繊維商社パーソンの働き方をいま一度見直すときに来ている。企業の枠を超え、20〜40代の女性総合職の4人に、「今後のキャリアパス」「産休・育休後の働き方」「導入してほしい制度」などリアルな声を聞いた。(この記事は「WWDJAPAN」2024年7月1日号からの抜粋で、無料会員登録で最後まで読めます。会員でない方は下の「0円」のボタンを押してください)
20代〜40代の4社の女性総合職座談会
どうする?どうなる?「出産後の働き方」
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WWD:産休・育休といったライフステージの変化が、女性総合職にとっては働き方やキャリアを考える上で大きな岐路になると言われている。実際は?
鈴木智子/瀧定名古屋 国際貿易推進課主任(以下、鈴木):私は2003年入社で、当時はまだ当社に限らず、女性の営業職は少なく、取引先などからも珍しがられた記憶があります。私自身は生地を海外企業に販売するなど、海外の展示会に出展する貿易部(現・グルーバル事業)が長く、オランダ・アムステルダムでの海外駐在も経験しました。産休・育休後は、19年から限定総合職という形で復帰しました。
脇野真綾/スタイレム瀧定大阪テキスタイル2部12課(以下、脇野):私はもともと一般職として入社したのですが、営業職の楽しさに魅了され、希望を出し、営業職へ職種転換しました。その後は念願かなってテキスタイルの海外販売で、ニューヨークのマーケットを担当しました。5年間、欧米販売課を経験した後、海外中心のテキスタイルを扱う12課へ異動し、国内外のお客さまを担当しています。結婚を機に転勤も経験しており、23年からの産休・育休を経て24年5月に復帰したばかりです。
池田奈緒/ヤギ アパレル本部第三事業部 267課(以下、池田):私は4年目で現時点では産休・育休といったライフステージの変化には正直、リアリティーがない。ただ、当社でも子どもがいる営業職の先輩がおらず、ロールモデルがいないという不安があります。復職前後の悩みには、どんなものがありましたか?
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